投稿不能方針の概要 (Overview):
日記メモまとめ記事は投稿不能であり、そのほかは投稿不能の可能性が高い。
今（2022年12月8日）は、下書き状態の記事のいくつかを "Draft" ラベルで投稿しておく。
投稿不能方針の背景 (Background):
私は2022年10月31日に生活の拠点を11年半住んだ豊橋の家から、東京都（杉並区→多摩地域K市）へ移した。
したがって、今までの比較的安定したインターネット環境とパーソナルなパソコン（謎のレトロニム）とを一時的に喪失している。
また、ネットカフェでの作業は金銭コストがかかることと、マシンスペックの低さや挙動への違和感（キーボード、マウス、HDDまたはSSDのそれ）に精神的な苦痛が強く感じられること、とが挙げられる。
私のスマートフォンの通信プランは、通常速度容量1 GBであり、スマートフォンではインターネットの利用も制限が強い。
スマートフォンの通常速度容量を押し上げても、住環境としてデスクワーク環境がないので、現在の自室ではマシン以外の問題から、作業に集中できない。
ほか街中のWifi利用可能スペース (Wi-Fi hotspot) も不安定で、長時間の作業に適さない。
「背景」に関しては、記事『2022年10月、横野真史の豊橋脱出で東京の荻窪4泊』も参照されたい。
https://masashi.doorblog.jp/archives/57149164.html
起草日：2022年11月30日
2022年12月8日木曜日
Draft 2022-08-13: 今の住環境で就労が困難な人の居住移転、職業選択の自由を支える政策 vs.「無敵の人づくり」
「就労困難」とは、客観的な病気の診断、障害の認定のみならず、任意の社会の情勢においてその者の有する資格、学歴、生活歴、住環境など総合的に勘案して判断することが、まず第一の条件である。
加えて、それらを背景とした精神的なバリアがその者にあることが、第二の条件であり、等しく重要である。
この2点を満たす人には、やはり、活躍の後押しになるだけの支援が必要である。
該当している私は、そのような支援を含む「新しい政策」にあずかれなくても、自力で行動しながら手探りで得るだけの気概がある。
私が最終的な独立行動を後で行うつもりでいても、先んじて政策の提言をしよう。
既存の職業適性検査、診断、職業訓練に加え、さらなる職業安定の施策を用意する。
私のように「日常生活能力 (ADL, ADLs)」の高いもののコミュニケーション能力と経験量が低いと判断される人物が、社会的な自立を志す場合に@
国家、組織（会社や学校）、家族に関して排除を受けたという不幸な経験があり、それについてそう記憶する人のための活躍ができる環境が用意され、社会参加、社会復帰の意思を後押しできないようでは@。
枠組みは生活保護制度のうちか？別の新制度か？
生活保護制度の教育扶助は、内定が無いと資格取得に必要な受講や受験のための費用＝技能修得費を出さない、というものがある。
生活保護法 第十七条1項「生業扶助」と1項2「生業に必要な技能の修得」を根拠とし、その運用実施に関しては福祉事務所ごとに見解の差はあろうが、私が2022年2月4日に豊橋市で生活福祉課職員Tさんに質問した@分には、インターネットで見られる説と同じく、上と同じ回答であった。
一方、社会人らの「リカレント教育」（OJTやリスキリング）については、政治が補助するなどと検討しているのであれば、差別に近い。
もしそのリカレント教育に補助する制度が実現された場合、定職についている人が解雇された（失業者になった）際の再就職に使うとか、資格取得し次第すぐに退職して転職するという保証はないはずである。
「その資格が必要になる求人の内定が無い」状態の資格取得希望者が、「資格バッジコレクション」のようなことをする可能性が、生活保護受給者とそれ以外のどちらにも等しくあるのに、すでに定職についている社会人には何割か補助し、生活保護受給者にだけ何も思いやりを持たずに支援しないのだ、と見える。
ただし、何割か補助する、ということが他の西洋国家に先進事例が多い場合、この限りでないが、「人づくり」を望む政治であれば、新しい人材鉱脈として若年「不幸経験蓄積」無職者に対しても格段の配慮をいただきたい。
そうでないと「社会的弱者＝犯罪者予備軍」が、凶悪犯罪の容疑者となり、はからずも「人づくり」ができてしまう。
いわゆる「無敵の人」のみならず、「無責任セックスで作られた新生児を即座に殺す女性」が世の中に多く見られることも、日本社会が社会的弱者を実際の犯罪者に仕立て上げた例として、私は参照している。
社会人たちが「人づくり」の有効策を打ち出せない状態で「人つぶし」を悪化させているのが実相である。
今年に亡くなった安倍晋三が政権を率いた時期に「一億総活躍社会」というキャッチフレーズが使われ、のちの自民党政権でも多かれ少なかれ意識されてきたが、格差は無くならず、いくらかの業界で慢性的な人材不足が続いていた。
安倍晋三なき後、旧統一教会問題が世間に取りざたされ、「家族カゾクと言っている自民党と勝共Uniteが古い家族主義の運用が困難な社会の現実に目を背けている。この社会で非現実的な憲法改正案（第24条）を提示している」ということがよく知られるようになった。
自由民主党が自ら改正案をデトックスできない場合、やはり、立憲民主党、国民民主党、れいわ新選組や日本維新の会などの連立外政党に期待を持つことになる。
しかし、今の時点でそれらの政党は、そういう西洋的な個人主義の進展に資する政治モデルを提示できていない。
全ての国政選挙へ候補者を擁立した政党とその候補者が、そうである限り、私は簡単に投票する気にはならない。
日本国の「国際ニュースメディアもこぞって伝えるようなショッキング事件」が絶えないような事態であれば、いずれ、どこかの政党に私は連絡してもよい。
起草日：2022年8月13日
倫理政治経済学。
本来の"restructuring", 和製英語の「リストラ」の意味と合わせて人間社会は「仕事が機械やAIに取られた、リストラれた」状態が拡大している。
夢だけで生きてゆくのは無理だ、という時代に終止符を打ってこそ、持続可能な社会がある。
どう実現できるかは、自称シャカイジンたちの努力次第だね。
私は個人の個性（社会から見ると多様性の一部）で「仕事が機械やAIに取られた」ではなく、機械を駆使しながら自分の仕事を10年以上、作っている。
社会が、いい加減、その努力を評価しないことには、大多数の日本人たちが本当の意味で低学歴、役立たずになり、歴史のゴミ箱行きになる。
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その4か月の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。
東京都に家出と移住をしてから就労支援センターなり職業安定所（ハローワーク、ハロワ）なりに行くと、介護の研修「チャレンジ」が散見された。
生活の不安定な人に住居を提供して介護の業界に参加させるものである。
これを肯定的に見ると、東京都など一部の地方公共団体、自治体で独自の施策として行う例はある。
国家的に幅広く進めてもらいたいがね、資格バッジコレクションをしたいのではないし。
加えて、それらを背景とした精神的なバリアがその者にあることが、第二の条件であり、等しく重要である。
この2点を満たす人には、やはり、活躍の後押しになるだけの支援が必要である。
該当している私は、そのような支援を含む「新しい政策」にあずかれなくても、自力で行動しながら手探りで得るだけの気概がある。
私が最終的な独立行動を後で行うつもりでいても、先んじて政策の提言をしよう。
既存の職業適性検査、診断、職業訓練に加え、さらなる職業安定の施策を用意する。
私のように「日常生活能力 (ADL, ADLs)」の高いもののコミュニケーション能力と経験量が低いと判断される人物が、社会的な自立を志す場合に@
国家、組織（会社や学校）、家族に関して排除を受けたという不幸な経験があり、それについてそう記憶する人のための活躍ができる環境が用意され、社会参加、社会復帰の意思を後押しできないようでは@。
枠組みは生活保護制度のうちか？別の新制度か？
生活保護制度の教育扶助は、内定が無いと資格取得に必要な受講や受験のための費用＝技能修得費を出さない、というものがある。
生活保護法 第十七条1項「生業扶助」と1項2「生業に必要な技能の修得」を根拠とし、その運用実施に関しては福祉事務所ごとに見解の差はあろうが、私が2022年2月4日に豊橋市で生活福祉課職員Tさんに質問した@分には、インターネットで見られる説と同じく、上と同じ回答であった。
一方、社会人らの「リカレント教育」（OJTやリスキリング）については、政治が補助するなどと検討しているのであれば、差別に近い。
もしそのリカレント教育に補助する制度が実現された場合、定職についている人が解雇された（失業者になった）際の再就職に使うとか、資格取得し次第すぐに退職して転職するという保証はないはずである。
「その資格が必要になる求人の内定が無い」状態の資格取得希望者が、「資格バッジコレクション」のようなことをする可能性が、生活保護受給者とそれ以外のどちらにも等しくあるのに、すでに定職についている社会人には何割か補助し、生活保護受給者にだけ何も思いやりを持たずに支援しないのだ、と見える。
ただし、何割か補助する、ということが他の西洋国家に先進事例が多い場合、この限りでないが、「人づくり」を望む政治であれば、新しい人材鉱脈として若年「不幸経験蓄積」無職者に対しても格段の配慮をいただきたい。
そうでないと「社会的弱者＝犯罪者予備軍」が、凶悪犯罪の容疑者となり、はからずも「人づくり」ができてしまう。
いわゆる「無敵の人」のみならず、「無責任セックスで作られた新生児を即座に殺す女性」が世の中に多く見られることも、日本社会が社会的弱者を実際の犯罪者に仕立て上げた例として、私は参照している。
社会人たちが「人づくり」の有効策を打ち出せない状態で「人つぶし」を悪化させているのが実相である。
今年に亡くなった安倍晋三が政権を率いた時期に「一億総活躍社会」というキャッチフレーズが使われ、のちの自民党政権でも多かれ少なかれ意識されてきたが、格差は無くならず、いくらかの業界で慢性的な人材不足が続いていた。
安倍晋三なき後、旧統一教会問題が世間に取りざたされ、「家族カゾクと言っている自民党と勝共Uniteが古い家族主義の運用が困難な社会の現実に目を背けている。この社会で非現実的な憲法改正案（第24条）を提示している」ということがよく知られるようになった。
自由民主党が自ら改正案をデトックスできない場合、やはり、立憲民主党、国民民主党、れいわ新選組や日本維新の会などの連立外政党に期待を持つことになる。
しかし、今の時点でそれらの政党は、そういう西洋的な個人主義の進展に資する政治モデルを提示できていない。
全ての国政選挙へ候補者を擁立した政党とその候補者が、そうである限り、私は簡単に投票する気にはならない。
日本国の「国際ニュースメディアもこぞって伝えるようなショッキング事件」が絶えないような事態であれば、いずれ、どこかの政党に私は連絡してもよい。
起草日：2022年8月13日
倫理政治経済学。
本来の"restructuring", 和製英語の「リストラ」の意味と合わせて人間社会は「仕事が機械やAIに取られた、リストラれた」状態が拡大している。
夢だけで生きてゆくのは無理だ、という時代に終止符を打ってこそ、持続可能な社会がある。
どう実現できるかは、自称シャカイジンたちの努力次第だね。
私は個人の個性（社会から見ると多様性の一部）で「仕事が機械やAIに取られた」ではなく、機械を駆使しながら自分の仕事を10年以上、作っている。
社会が、いい加減、その努力を評価しないことには、大多数の日本人たちが本当の意味で低学歴、役立たずになり、歴史のゴミ箱行きになる。
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その4か月の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。
東京都に家出と移住をしてから就労支援センターなり職業安定所（ハローワーク、ハロワ）なりに行くと、介護の研修「チャレンジ」が散見された。
生活の不安定な人に住居を提供して介護の業界に参加させるものである。
これを肯定的に見ると、東京都など一部の地方公共団体、自治体で独自の施策として行う例はある。
国家的に幅広く進めてもらいたいがね、資格バッジコレクションをしたいのではないし。
Draft 2022-08-13: 伝統を電子化、仮想化して保存し、現実世界では持続可能な社会まで一時停止する案
世界各地で、いくらかの時点で誕生した文化的事物（行事、文物）は、ある時点から途絶えて近年に復興した、というものがある。
日本国内でも、何らかの地域の祭りや工芸品にそういう例が散見される。
ならば、持続可能性（サステナビリティ）の低めなものに関しては、今の社会の喫緊の課題解決まで意図的に放棄し、解決した暁に復活させる、ということを私は提案する。
そういうテコ入れができないと、人類は次々と人災や天災の悪化に見舞われながら、対応が後手後手に回る結果が予想される。
具体的に、どういう基準で持続可能性が低いと判断されるのか？
・行為や道具の扱いや保存が人命に及ぶリスクの高いもの。
・貴重な資源を無反省に使い、同じ用途のためには再生可能でない、循環しづらい状態にするもの。
；打ち上げ花火は、打ち上げて爆発させると、熱などの化学反応で火薬の物質（ニトログリセリンなど）が完全に変性するし、爆発のエネルギーで炎色反応の色成分に使われるアルカリ金属系などの物質や粒子としての放出を伴った結果、「同じ用途のためには再生可能でない、循環しづらい状態」にする。
;多くの温泉が造営された経緯には、ボーリングなどの掘削工事が伴っていた。「大深度掘削泉」と呼ばれる。一方、自然に湧き出る、本来の、古来の温泉（「自噴泉」）は今や希少である。後々、枯渇の憂き目を見ている。源泉の湧出量には、雨（降水量）が関係していると示唆する報告もある。とはいえ、現在の技術は天然資源としての源泉の湯量を増やす方法を持っていない。モニタリングシステムなどの技術で、維持管理の高度化を進める事例が見られる。伝統もどきの温泉リゾート開発や、沸かし湯で物足りないというスーパー銭湯開発には厳しい目が注がれつつある。
・環境破壊（大気中の温室効果ガスの非倫理的な増加を含む大気汚染、土壌汚染、水質汚染、生態系破壊）に、一定以上の程度で貢献するもの。
・観客のような第三者が事故（アクシデント）に巻き込まれ、人命に及ぶリスクの高いもの。
；舞台にいる人や動物が観客に迫ったり、流れ弾のような物体が及ぶ、などの主客間の接触事故。警備、安全管理、注意喚起などで防ぎうるかどうかは、それらオブジェクトや観客の存在の特徴しだいである。
；積載量のキャパシティを超えた橋の崩落、将棋倒しの群衆雪崩、などの群集事故。警備、安全管理、注意喚起などで防ぎうるとされる。1つ上の例よりはまだその期待がしやすい。
実際に放棄した際に想定される問題点：
・精神論「その事物が連綿と継承されることに意味や本質があるので、放棄すると意味が無くなる」。
；氏子と氏神の関係によって行われる祭りが日本には多いので、これに関連するものも多い。また、必ずしも専業（納税している職業かどうかを問わず、生業として精神的に最も重みがあるもの）であるとは限らない。
・地域の文化や経済に打撃がある。
・絶やさずに伝統を保つことが、安全面での維持になっていることがある。
；再開時に安全性（危険性）のリスクがある。
・伝統行事や伝統工芸の人材が自由に転職できるなど、再出発のための環境整備に難がある。
；特に日本は他の西洋国家よりも柔軟でないから、自由に転職するにはソフト面でもハード面でも難しい。
・IT利用や伝統規制のために新しい人材が必要になる。
；新しい人材の確保の方法は、「今の住環境で就労が困難な人の移転、職業選択の自由を支える政策」が一例に相当する。
形だけ伝統行事や伝統工芸を残してみたい場合、現代的な産業における「危険を伴う作業」に比較した。
農業でも建設業でも運送業でも、ロボティクス（ロボティックス）の普及で機械、ロボット、コンピューターに任せる部分が増えている。
その普及が進むごとに「技術的失業 (technological unemployment)」を生んでいる。
上で「機械」を挙げたように、その普及はザ・産業革命以前からあるわけで、歴史上、新しい発明とその普及のような過渡期ごとに技術的失業に相当する懸念と実現とがあった。
懸念の例、編み機 (knitting machine) の一種を発明して特許申請したウィリアム・リーに対するエリザベス1世の言葉：
これからの時代、「労働者が必要な休暇を取る、持続可能な働き方をする」（休日の個人主義など）というどころか、さらに多くのことで柔軟でなくてはならない。
上の「転職」は柔軟さに関連する事柄の一つであり、他の西洋国家の制度運用事例や歴史を学んでもらってこそ、各「職人」、「継承者」たちが個人としての自己実現に心機一転できる。
そのカギが私の言う西洋的に進歩的な個人主義である。
そういうソフト面の教育も合わせるのが、SDGsに必要なことでもある。
例えば、児童生徒が学校で強いられて形式的な活動を行うと、経験を積める一方で、他方、人によっては意義を深く考えず、真意がぼやけてしまう。
いくらかの産業が、家業や家族経営から別のものへ移行が進んでいるものの、それだけでは飽き足らない状態が、顕在化している。
とはいえ、それに関しては個々の事業者の事情を照らし合わせるべきであり、私がひとくくりに評価することではない。
また、職人気質で当事者がやりたいことを趣味で行う分には、強く制限しないが、すでに多くの法律で類似の規制があるように、内容の規模に規制値を設けるなどで対応する。
起草日：2022年8月13日
倫理政治経済学のモデルを、普通の人が言及するにははばかられる話題から、当記事は説明しようとした。
SDGs「誰ひとり取り残さない」("No one left behind", "No one will be left behind" or "Leave No One Behind" LNOB) などと言った人たちの論拠が何であれ、望まない死に方をする人を減らす努力をしなさいよ、と。
本文自体は、あまり本気にしてもらわなくてもよい。
いわば、この記事は次の「今の住環境で就労が困難な人の移転、職業選択の自由を支える政策」という話題@への導入が目的である。
当記事は、考え方のモデルとして示したものである。
また、今年のいくらかの記事は、私自身をはじめとした各々の努力の必要性を説く傾向にあるが、この記事は結論や呼びかけを伴うものでない。
結論じみたものは導入部に記し終えてあり、後は「議論や考察を促す説明と補足事項」が少しある程度であるが、私自身、この記事の話題そのものにあまり強い気持ちを持っていない。
記述の通り、当記事は、考え方のモデルとして示したものである。
2021年7月22日記事『「メタファッション」の概要』では、「バーチャルなファッションのシミュレーション」、「3Dモデルと化した服にも、仮想された本来の繊維（バーチャル繊維）のタグ付け」、「人間/人類/文明バーチャル化を推進して結果的な少子化に寄与する」云々の話がある。
2021年7月22日記事『著作物を基本的に無料で提供し、信頼できる著者に寄付する形で維持する情報経済』では、「物理的なソフトウェア」、「炭素税」、「カーボンプライシング」、「贅沢税」云々の話がある。
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その4か月の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。
日本国内でも、何らかの地域の祭りや工芸品にそういう例が散見される。
ならば、持続可能性（サステナビリティ）の低めなものに関しては、今の社会の喫緊の課題解決まで意図的に放棄し、解決した暁に復活させる、ということを私は提案する。
そういうテコ入れができないと、人類は次々と人災や天災の悪化に見舞われながら、対応が後手後手に回る結果が予想される。
具体的に、どういう基準で持続可能性が低いと判断されるのか？
・行為や道具の扱いや保存が人命に及ぶリスクの高いもの。
・貴重な資源を無反省に使い、同じ用途のためには再生可能でない、循環しづらい状態にするもの。
；打ち上げ花火は、打ち上げて爆発させると、熱などの化学反応で火薬の物質（ニトログリセリンなど）が完全に変性するし、爆発のエネルギーで炎色反応の色成分に使われるアルカリ金属系などの物質や粒子としての放出を伴った結果、「同じ用途のためには再生可能でない、循環しづらい状態」にする。
;多くの温泉が造営された経緯には、ボーリングなどの掘削工事が伴っていた。「大深度掘削泉」と呼ばれる。一方、自然に湧き出る、本来の、古来の温泉（「自噴泉」）は今や希少である。後々、枯渇の憂き目を見ている。源泉の湧出量には、雨（降水量）が関係していると示唆する報告もある。とはいえ、現在の技術は天然資源としての源泉の湯量を増やす方法を持っていない。モニタリングシステムなどの技術で、維持管理の高度化を進める事例が見られる。伝統もどきの温泉リゾート開発や、沸かし湯で物足りないというスーパー銭湯開発には厳しい目が注がれつつある。
・環境破壊（大気中の温室効果ガスの非倫理的な増加を含む大気汚染、土壌汚染、水質汚染、生態系破壊）に、一定以上の程度で貢献するもの。
・観客のような第三者が事故（アクシデント）に巻き込まれ、人命に及ぶリスクの高いもの。
；舞台にいる人や動物が観客に迫ったり、流れ弾のような物体が及ぶ、などの主客間の接触事故。警備、安全管理、注意喚起などで防ぎうるかどうかは、それらオブジェクトや観客の存在の特徴しだいである。
；積載量のキャパシティを超えた橋の崩落、将棋倒しの群衆雪崩、などの群集事故。警備、安全管理、注意喚起などで防ぎうるとされる。1つ上の例よりはまだその期待がしやすい。
実際に放棄した際に想定される問題点：
・精神論「その事物が連綿と継承されることに意味や本質があるので、放棄すると意味が無くなる」。
；氏子と氏神の関係によって行われる祭りが日本には多いので、これに関連するものも多い。また、必ずしも専業（納税している職業かどうかを問わず、生業として精神的に最も重みがあるもの）であるとは限らない。
・地域の文化や経済に打撃がある。
・絶やさずに伝統を保つことが、安全面での維持になっていることがある。
；再開時に安全性（危険性）のリスクがある。
・伝統行事や伝統工芸の人材が自由に転職できるなど、再出発のための環境整備に難がある。
；特に日本は他の西洋国家よりも柔軟でないから、自由に転職するにはソフト面でもハード面でも難しい。
・IT利用や伝統規制のために新しい人材が必要になる。
；新しい人材の確保の方法は、「今の住環境で就労が困難な人の移転、職業選択の自由を支える政策」が一例に相当する。
形だけ伝統行事や伝統工芸を残してみたい場合、現代的な産業における「危険を伴う作業」に比較した。
農業でも建設業でも運送業でも、ロボティクス（ロボティックス）の普及で機械、ロボット、コンピューターに任せる部分が増えている。
その普及が進むごとに「技術的失業 (technological unemployment)」を生んでいる。
上で「機械」を挙げたように、その普及はザ・産業革命以前からあるわけで、歴史上、新しい発明とその普及のような過渡期ごとに技術的失業に相当する懸念と実現とがあった。
懸念の例、編み機 (knitting machine) の一種を発明して特許申請したウィリアム・リーに対するエリザベス1世の言葉：
Thou aimest high, Master Lee. Consider thou what the invention could do to my poor subjects. It would assuredly bring to them ruin by depriving them of employment, thus making them beggars.
— Why Nations Fail by Daron Acemoglu and James Robinson, 2012
和訳：リー殿。この発明が私の貧しい臣民たちに何ができるか考えてみよ。彼らの職を奪い、彼らを乞食にさせ、彼らの破滅を招くことは間違いない。
※引用元の著書によれば、この発言の真意は別のところにあるそうだが、それはその著書の話の脈絡で言われたことである。次代の王であるジェームズ1世も同じ理由でリーによる再度の特許申請に対して拒否した、ということが英語版Wikipediaのいくらかに見られたが、それらの出典1, 2は全くその人物の話題が見られなかった（同名別人の James のみ）。
これからの時代、「労働者が必要な休暇を取る、持続可能な働き方をする」（休日の個人主義など）というどころか、さらに多くのことで柔軟でなくてはならない。
上の「転職」は柔軟さに関連する事柄の一つであり、他の西洋国家の制度運用事例や歴史を学んでもらってこそ、各「職人」、「継承者」たちが個人としての自己実現に心機一転できる。
そのカギが私の言う西洋的に進歩的な個人主義である。
そういうソフト面の教育も合わせるのが、SDGsに必要なことでもある。
例えば、児童生徒が学校で強いられて形式的な活動を行うと、経験を積める一方で、他方、人によっては意義を深く考えず、真意がぼやけてしまう。
いくらかの産業が、家業や家族経営から別のものへ移行が進んでいるものの、それだけでは飽き足らない状態が、顕在化している。
とはいえ、それに関しては個々の事業者の事情を照らし合わせるべきであり、私がひとくくりに評価することではない。
また、職人気質で当事者がやりたいことを趣味で行う分には、強く制限しないが、すでに多くの法律で類似の規制があるように、内容の規模に規制値を設けるなどで対応する。
起草日：2022年8月13日
倫理政治経済学のモデルを、普通の人が言及するにははばかられる話題から、当記事は説明しようとした。
SDGs「誰ひとり取り残さない」("No one left behind", "No one will be left behind" or "Leave No One Behind" LNOB) などと言った人たちの論拠が何であれ、望まない死に方をする人を減らす努力をしなさいよ、と。
本文自体は、あまり本気にしてもらわなくてもよい。
いわば、この記事は次の「今の住環境で就労が困難な人の移転、職業選択の自由を支える政策」という話題@への導入が目的である。
当記事は、考え方のモデルとして示したものである。
また、今年のいくらかの記事は、私自身をはじめとした各々の努力の必要性を説く傾向にあるが、この記事は結論や呼びかけを伴うものでない。
結論じみたものは導入部に記し終えてあり、後は「議論や考察を促す説明と補足事項」が少しある程度であるが、私自身、この記事の話題そのものにあまり強い気持ちを持っていない。
記述の通り、当記事は、考え方のモデルとして示したものである。
2021年7月22日記事『「メタファッション」の概要』では、「バーチャルなファッションのシミュレーション」、「3Dモデルと化した服にも、仮想された本来の繊維（バーチャル繊維）のタグ付け」、「人間/人類/文明バーチャル化を推進して結果的な少子化に寄与する」云々の話がある。
2021年7月22日記事『著作物を基本的に無料で提供し、信頼できる著者に寄付する形で維持する情報経済』では、「物理的なソフトウェア」、「炭素税」、「カーボンプライシング」、「贅沢税」云々の話がある。
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その4か月の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。
Draft 2022-08-17: Demographics (sociology): supported/supporting balance and its index
The supported/supporting balance and its index (支えられ/支え均衡とその指数)
当記事では、そのモデルについて紹介する。
このモデルは、幽霊市民として生まれ、生かされて自分の努力をその時宜に応じて行いながら、他人に評価してもらえず、不足分を補うことをについて承認してもらえなかった横野真史が、日常生活の中で導き出したものである。
ここでの「支えられ」と「支え」は、何であるか？
まず、基礎人口の下に、その2つが存在しているという前提である。
「支えられ」とは、社会保障、公的扶助のうち、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けている人である。
これらを受けていても、社会的な活動の多いものもいる点をまず、留意されたい。
「支え」とは、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金のいずれをも受けていない人である。
就労や納税の実質的な状況については、ここで問題視しない。
例えば、私は就労や納税が2022年現在で皆無であるものの、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けてもいない幽霊市民であり、消極的ながら「支え」人口にのみ該当する。
障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けてもいない限り、未就学児、児童、生徒、学生も、消極的ながら、「支え」人口に該当する。
障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けていながら、所得税を納めている人は、「支えられ」人口と「支え」人口のどちらにも該当する。
この結果、「支えられ」人口と「支え」人口は延べ人数であることになる。
もし上記の基準に不服であれば、生活保護の受給の状況（受給者はアルバイトなどで収入があっても所得税を払う必要はない）なども基準に加えるとよい。
用語から分かるように、ここでの基準に採用されたものは日本国の制度である。
諸外国で同じような数字を出したい場合は、その国の制度で同等のものを採用することになる。
「支えられ/支え」という語順は、THE (Times Higher Education) における「女男比 (female:male ratio)」のように、従来の考え方を否定する柔軟な表現である。
「（有力者である）男 (man 成人男性) とそれ以外（女、子など）」という考えを無くするように、ここでも、主役は、以前まで主役となりづらかった「障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けている人」の方を主役に立てることにした。
先と後とを「優劣」に配当するつもりはない。
スラッシュ記号 / によって両者が分けられるように、算術的に両者の数は割り算され、その数値を「支えられ/支え指数」と私は呼ぶ。
この指数が1より低いのが、今までの時代であった、と私は予想する。
これからは少子高齢化、福祉の拡充、発達障害と精神障害の認定のニーズの増加といったことで、1を超すのが当たり前の時代になるであろう。
折れ線グラフによる予想
以下の折れ線グラフは、「ある国では、こうです」、ということを想像して作ったものである。
日本国での実態がどうかは別の話になるが、相似するものと私は予想して作成した。
実際に調査していただき、同じように図表を作成することで比較できる。
@（Y軸はその指数、X軸は1960 から 2050年の1年刻みの時間範囲）
今の人間の使命
このモデルから分かることは、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受ける人の増加と、そのバランスの歴史的な変化のタイミングである。
統計的ピークがいつであるかは全く予想がつかないが、1を超えることを私は確実視している。
できれば上がりすぎないように社会的な努力が必要である、と言いたいところであるが、それは、最終的なものと思ってもらいたい。
まず、いろいろな悩みを持つ人の悩みの解決ができる環境が整い、各々の精神衛生やQOLの向上によって社会の改善もある、という道筋を意識してもらいたい。
上がっている今でも、新しい課題が次々と湧き出ている。
ダイナミックな時代の変化へのスムーズでフレキシブルな対応能力こそが、一般社会人の上役や、政治家の資質であり、確かな結果が求められている。
この指数が、ピークとして高すぎないように、平坦化 (flattening; 平滑化 smoothing ではない) できるかどうかことが、結果的な鏡になる。
納税している社会人や政治家など「有力者、強者」が、「昔からあんな凶悪犯罪あるよ。昔の方がひどかった」などと詭弁を弄している。
以前も具体的に客観的な根拠で私は論駁していたため、ここでそうするつもりはない。
そういう客観性とは別に、私は、民主主義の憲法に基づいて使命感ある国民的な努力の観点で少しずつ身近な努力から悪事を無くしてゆこう、という論点を持っている。
彼ら強者たちが絶え間なく変化する情勢から目を背けて改善への努力を放棄するならば、義務放擲の怠慢も甚だしい。
そのことで、次の世代にしわ寄せが来る。
義務教育期間中、私の通ったニセ教育現場と異常な家庭環境とにおいて、私は迫害される結果となり、13歳にして一般的な教育を離れた後も、社会の身分としては悪い周辺環境、外的要因を与えられている。
今の若い世代は、多かれ少なかれ、それより以前の世代が作った、そのまた以前の世代よりも悪い環境を与えらている。
今からの次の世代、またはその次の世代が「終末世代」、「最後一代 (Simplified Chinese: 最后一代, English: the last generation)」か？
そうならないためにも、自覚、反省、努力による自己実現と社会的な改善とが必要である。
起草日：2022年8月17日
人口政策スキーマ、社会学モデル
人口研究所は役に立つのか
年金手帳の裏面「年金は世代と世代の支え合い」の意味
音楽、絵画、言語、宗教、化学、生物学などを必要程度から博士号レベルに収めた結果でできる、謎の学問
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その3か月超の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。
当記事では、そのモデルについて紹介する。
このモデルは、幽霊市民として生まれ、生かされて自分の努力をその時宜に応じて行いながら、他人に評価してもらえず、不足分を補うことをについて承認してもらえなかった横野真史が、日常生活の中で導き出したものである。
ここでの「支えられ」と「支え」は、何であるか？
まず、基礎人口の下に、その2つが存在しているという前提である。
「支えられ」とは、社会保障、公的扶助のうち、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けている人である。
これらを受けていても、社会的な活動の多いものもいる点をまず、留意されたい。
「支え」とは、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金のいずれをも受けていない人である。
就労や納税の実質的な状況については、ここで問題視しない。
例えば、私は就労や納税が2022年現在で皆無であるものの、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けてもいない幽霊市民であり、消極的ながら「支え」人口にのみ該当する。
障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けてもいない限り、未就学児、児童、生徒、学生も、消極的ながら、「支え」人口に該当する。
障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けていながら、所得税を納めている人は、「支えられ」人口と「支え」人口のどちらにも該当する。
この結果、「支えられ」人口と「支え」人口は延べ人数であることになる。
もし上記の基準に不服であれば、生活保護の受給の状況（受給者はアルバイトなどで収入があっても所得税を払う必要はない）なども基準に加えるとよい。
用語から分かるように、ここでの基準に採用されたものは日本国の制度である。
諸外国で同じような数字を出したい場合は、その国の制度で同等のものを採用することになる。
「支えられ/支え」という語順は、THE (Times Higher Education) における「女男比 (female:male ratio)」のように、従来の考え方を否定する柔軟な表現である。
「（有力者である）男 (man 成人男性) とそれ以外（女、子など）」という考えを無くするように、ここでも、主役は、以前まで主役となりづらかった「障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受けている人」の方を主役に立てることにした。
先と後とを「優劣」に配当するつもりはない。
スラッシュ記号 / によって両者が分けられるように、算術的に両者の数は割り算され、その数値を「支えられ/支え指数」と私は呼ぶ。
この指数が1より低いのが、今までの時代であった、と私は予想する。
これからは少子高齢化、福祉の拡充、発達障害と精神障害の認定のニーズの増加といったことで、1を超すのが当たり前の時代になるであろう。
折れ線グラフによる予想
以下の折れ線グラフは、「ある国では、こうです」、ということを想像して作ったものである。
日本国での実態がどうかは別の話になるが、相似するものと私は予想して作成した。
実際に調査していただき、同じように図表を作成することで比較できる。
@（Y軸はその指数、X軸は1960 から 2050年の1年刻みの時間範囲）
今の人間の使命
このモデルから分かることは、障害基礎年金と障害厚生年金と老齢基礎年金を受ける人の増加と、そのバランスの歴史的な変化のタイミングである。
統計的ピークがいつであるかは全く予想がつかないが、1を超えることを私は確実視している。
できれば上がりすぎないように社会的な努力が必要である、と言いたいところであるが、それは、最終的なものと思ってもらいたい。
まず、いろいろな悩みを持つ人の悩みの解決ができる環境が整い、各々の精神衛生やQOLの向上によって社会の改善もある、という道筋を意識してもらいたい。
上がっている今でも、新しい課題が次々と湧き出ている。
ダイナミックな時代の変化へのスムーズでフレキシブルな対応能力こそが、一般社会人の上役や、政治家の資質であり、確かな結果が求められている。
この指数が、ピークとして高すぎないように、平坦化 (flattening; 平滑化 smoothing ではない) できるかどうかことが、結果的な鏡になる。
納税している社会人や政治家など「有力者、強者」が、「昔からあんな凶悪犯罪あるよ。昔の方がひどかった」などと詭弁を弄している。
以前も具体的に客観的な根拠で私は論駁していたため、ここでそうするつもりはない。
そういう客観性とは別に、私は、民主主義の憲法に基づいて使命感ある国民的な努力の観点で少しずつ身近な努力から悪事を無くしてゆこう、という論点を持っている。
彼ら強者たちが絶え間なく変化する情勢から目を背けて改善への努力を放棄するならば、義務放擲の怠慢も甚だしい。
そのことで、次の世代にしわ寄せが来る。
義務教育期間中、私の通ったニセ教育現場と異常な家庭環境とにおいて、私は迫害される結果となり、13歳にして一般的な教育を離れた後も、社会の身分としては悪い周辺環境、外的要因を与えられている。
今の若い世代は、多かれ少なかれ、それより以前の世代が作った、そのまた以前の世代よりも悪い環境を与えらている。
今からの次の世代、またはその次の世代が「終末世代」、「最後一代 (Simplified Chinese: 最后一代, English: the last generation)」か？
そうならないためにも、自覚、反省、努力による自己実現と社会的な改善とが必要である。
起草日：2022年8月17日
人口政策スキーマ、社会学モデル
人口研究所は役に立つのか
年金手帳の裏面「年金は世代と世代の支え合い」の意味
音楽、絵画、言語、宗教、化学、生物学などを必要程度から博士号レベルに収めた結果でできる、謎の学問
8月13日にこの記事を起草したが、当日のみに編集したまま、12月8日を迎えた。
つまり、その3か月超の期間に一度も、この記事を編集したり、この記事に加筆していない。